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ポッドキャスト版「鈴木敏夫のジブリ汗まみれ」「未来授業」の文字起こしをやっています。「未来授業」は2020年4月分からです。文字起こししてほしいものがあれば、ツイッターのDMに連絡下さい→https://twitter.com/hatake4633

<未来授業>武藤さん 第1回「新型コロナウイルスと、オンライン診療」

2020年6月1日配信の「未来授業」です。

www.tfm.co.jp

 

ーナレーションー

今週の講師は、株式会社インテグリティ・ヘルスケア代表取締役。会長の武藤真祐さん。

 

東大病院など国内の病院勤務、宮内庁の侍医を経て、マッキンゼー・アンド・カンパニー経営コンサルタントを経験。2009年にインテグリティ・ヘルスケアを設立し、2015年頃から医療ITのサービス、またオンライン診療システム「YaDoc(ヤードック)」のサービスを続けています。

 

新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、特例的に緩和されたオンライン診療。今週、政府の様々な諮問委員会でも、ITと医療をめぐる提言をしてきた武藤さんに、オンライン診療・遠隔診療の現在地とこれからを伺います。

 

未来授業一時間目、まずはこの数カ月のオンライン診療をめぐる変化について伺います。テーマは「新型コロナウイルスと、オンライン診療」。

 

武藤:オンライン診療と我々は呼んでいるものはですね、我々いま患者さんと医師がテレビ電話を介して話すものは、オンラインの診察でありますけども、それだけではありませんで、モニタリング。つまり、患者さんがどのような食事をしたかですとか、日頃の血圧や脈拍、体温、それから血液の酸素飽和濃度という血液の中にどれだけ酸素があるかですとか、デバイスでとれたデータを医師が見れる。それによって、よりきめ細かい診療が出来るといったものになります。

 

オンライン診療は元々、2018年に国が制度として認めて、診療報酬もつくようになってたんですけど、中々広がらなかったという事実があります。初診は出来なくて、再診以降がオンライン診療が出来る。全ての患者さんをオンライン診療で見ることは、元々は出来ませんでした。

 

ただ、コロナの問題が起きてですね、非常に大きく制度が期間限定的ではありますけども、変わりました。実際にオンライン診療を受けたいと思う方はですね、今このコロナの時期は初診からオンライン診療が可能となりましたので、世の中にあります、例えば、オンライン診療をやっているクリニックのリストというものが、厚労省が発表していますのでそれを見るですとか。  

 

ただ、全てのクリニックがそこに載せているわけではありませんので、クリニックのホームページを見るとですね、やっていると書いている所も結構増えてきました。

 

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武藤:我々医師が患者さんを対面で診る場合には、まず重要なのは問診でありまして、例えば、痛みであった場合にはですね、いつから発生したのかとか、急なのかとか、徐々なのか、痛い時にはどんな他の症状があるのかとか、それがまず非常に重要になります。

 

その上で実際の体温ですとか、もしくは血圧ですとか、そういった我々がバイタルと呼ぶような重要な体のデータがありますので、それを見てみます。

 

もう一つ重要なのが、例えば、喉の奥の具合ですとか、もしくは首の所のリンパ腺が腫れてないからですとか、胸の音を聞いて、ヒューヒューいってないかとか、肺炎のような音がしないかとか、そのようなものを全体を含めて診察を行います。

 

いま私が申し上げた中で、最初の2つですね。問診で話をきく、ということと、こういった話の中で情報が増えてきますが、最後のところは中々わからない場合もある。一つには、口を開けてですね、ペンライトを自分で照らしていただいて見るということもないわけではありませんし、後は僕自身が「首を触って下さい」という風にしてもらうと、「何か触るものはありませんか?」とか、医師と同じ程には中々出来ませんけども、ある程度は患者さんにやってもらう。

 

聴診器に関しては、最近リモートでも音を飛ばすことが出来る聴診器というものが出来始めているので、理屈上てまは患者さんの胸に聴診器を当てると、その音が我々の方に共有をされて、胸の音はキレイだなとか、音がなんか問題だな、ということは理屈上は出来ます。

 

ただ、中々患者さんにそれをどうやって渡すのか、という問題はありますが、最近はそのようなことも出来るようにはなっています。

 

申し上げたいのは、必ずしも胸の音が聞こえないから診断が出来ないのかというとそうではなくて、多くの情報を統合して我々が判断していきます。その一部の情報がない中でやらざるを得ないのがオンライン診療ではあります。

 

ーナレーションー

現在、厚生労働省のホームページにはオンライン診療に対応している医療機関がリスト化されていますが、中には電話による診療に限るところもあり、画像を使ったオンライン診療の普及はまだ限定的なものだということです。